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実は今でしょ!DRサイトの構築はもっと容易に

東日本大震災は、首都圏を中心に展開している企業のITシステムに大きな影響を与えた。東北各県の沿岸は津波のため、役所や会社に設置されたコンピューターが流されたり、水没した。そのため、システムは完全に停止し、多くのデータが失われた。首都圏でも交通網は完全に麻痺。電車や鉄道などの交通手段が使えないため、人や物流が滞った。さらに、電力不足のため、輪番停電が実施され、住居やオフィスビル関わらず電力供給が滞る自体が発生した。3年が経っているため、すでに忘れている人も多いかもしれないが、地震や津波、台風など自然災害の多い日本では、災害対策は必須と言えよう。

被災したサーバー

こうした災害対策として有効なのが、関西圏でのDRサイトの構築だ。首都圏に設置したシステムを距離的に離れた関西のデータセンターにも構築し、いざ首都圏が自然災害に陥ったときにシステムを切り替えるわけだ。システムの組み方によっては、片方をスタンバイサイトとして眠らせておくのではなく、両者のサイトをアクティブ?アクティブで活用することもできる。もちろん、首都圏にあるシステムのデータバックアップ先として、関西のデータセンターを利用してもよいだろう。

実は震災以降のニーズの高まりで、DR(Disaster Recovery)を取り巻く環境は大きく変わっている。DRサイトの構築に必要な郊外型データセンターの選択肢が増えるとともに、各SIerではDRの検証が大きく進んだ。遠距離でのデータのレプリケーションなどが実地で試されるようになってきたのだ。また、クラウドや遠隔データセンターへのバックアップを容易に実現できるストレージ製品やバックアップソフト、パッケージサービスも増えている。DRを“絵に描いた餅”にしない取り組みが本格化したことで、以前に比べて、DRサイトの導入は格段に敷居が低くなったわけだ。

DRサイトのデータセンターはどう選ぶ?


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こうした中、DRサイトの構築で利用するデータセンターはどのように選択すればよいだろうか? 前述したとおり、DRサイトで利用できる関西圏のデータセンターは県庁所在地を中心に選択肢が増えており、大阪、名古屋のような都市圏にしかないという状況でもなくなっている。県庁所在地に構築された郊外型データセンターの場合、都市型データセンターに比べ、コスト面でも安価な場合も多い。

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とはいえ、考えなければならないのは、やはりネットワークだ。光ファイバー網が地下に張り巡された大阪や名古屋のような都市圏と比べると、郊外型データセンターのネットワークは決してリッチとは言えず、通信事業者を選べないことも多い。少ないデータ量を定期的にバックアップするといった用途であれば問題ないが、首都圏と同等のミラーサイトを構築するような用途であれば、やはりネットワークの伝送容量やISPとのコネクティビティが重要になる。

また、運用管理の面も考慮すべきだ。そもそも郊外型データセンターはクラウドサービスの提供と運用管理の自動化を前提にしているため、人手を介した作業はサービスとして事業者から提供される。そのため、足の悪さはいかんともしがたく、エンジニアが常駐してシステムを構築・運用するのは難しい。最近はオフィスを併設するデータセンターも増えているが、気軽に駆けつけられる都市圏に比べれば、不便な感は否めない。

こうした点を考慮した結果、DRサイトに最適なデータセンターとして浮かび上がるのは、NTTスマートコネクトの大阪データセンターであろう。大阪データセンターは、大阪市内という至便なロケーションはもちろん、IX直結というネットワーク環境、阪神・淡路大震災を乗り越えた堅牢性、10年を超える運用実績などあらゆる点で、“ピン”の選択肢といえる。



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同社では「mediaCONNECT」のブランドでハウジングサービスを提供しており、ユーザーの要件にあわせ、さまざまなラック、電源、ケーブル、保守サービスを用意している。また、さまざまなインターフェイスのネットワーク接続のほか、DNSの運用代行、IPアドレスやドメイン登録、トラフィックレポート、さらにはファイアウォールやプライベート監視など豊富なオプションも提供している。もちろん、別途回線を調達することで、他社のデータセンターとの接続も可能だ。

まさに本気のDRを目指すなら、NTTスマートコネクトのサービスが最適といえる。



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